日本の主要港

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　四方を海に囲まれた海洋国家・日本にとって、港湾は国際・国内物流を支える重要な社会基盤となっている。サプライチェーン（供給網）の中核拠点としてだけでなく、自動車や電子部品、工作機械などのモノづくりを支えるインフラとしての役割も担う。一方で、コンテナ物流の効率化をはじめとする課題への対応も求められている。こうした中、日本の主要港では機能強化や物流改善に向けたさまざまな取り組みが進む。

京浜港①

東日本のメインポート　国際競争力を強化

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　東京港・川崎港・横浜港からなる「京浜港」は、首都圏のみならず東日本全体の生活と産業を支える総合物流拠点であり、わが国の経済成長に重要な役割を果たしている。今後も引き続き、京浜港がわが国の経済を支えていくためには京浜港の国際競争力強化が不可欠であることから、東京都と川崎市、横浜市の三つの自治体は２００８年３月に東京港・川崎港・横浜港の連携を一層強化することで合意した。

　この合意に基づき、京浜港内におけるコンテナ船入港料の一元化や、はしけ輸送の拡大による環境対策、内航フィーダー輸送の強化など、さまざまな連携施策を実施してきた。

　１０年２月には京浜港が進むべき方向性について「京浜港共同ビジョン」として取りまとめ、１１年９月には３港が今後策定する港湾計画の基本となる「京浜港の総合的な計画」を策定した。

東京港／首都圏支える一大物流拠点

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　１９４１年に国際貿易港として開港した東京港は、首都圏の産業や住民生活に必要な物資を担う都市型産業港湾として、発展を遂げてきた。

　２０２５年のコンテナ貨物取扱個数は、国内第１位の約４８６万ＴＥＵ（１ＴＥＵは２０フィートコンテナ１個分、速報値）を記録し、首都圏を支える一大物流拠点としての役割を果たしている。近年はアジア貨物のさらなる増加や船舶の大型化の進展など、東京港を取り巻く環境は大きく変化している。

　東京港はこうした動向を踏まえ、日本経済や国民生活を支えるグローバルサプライチェーンの中核としての役割を将来にわたり果たしていくため、２５年３月に策定した「Ｔｏｋｙｏ　Ｃｏｎｔａｉｎｅｒ　Ｖｉｓｉｏｎ　２０５０」に基づき、さまざまな取り組みを戦略的に展開している。

　具体的には、中央防波堤外側Ｙ３コンテナターミナルの整備を着実に進めるとともに、大井コンテナふ頭や青海コンテナふ頭などの再編整備に取り組み、東京港全体の処理能力の向上を図っていく。

　また、東京港ではコンテナターミナルゲート前の交通混雑が課題となっていることから、早朝ゲートオープンの実施や「ＣＯＮＰＡＳ（コンパス）」を活用したコンテナ搬出入予約制事業の拡大など、港湾物流の効率化に積極的に取り組んでいる。

　さらに、今年３月に策定した「東京港カーボンニュートラルポート形成計画２・０」に基づき、再生可能エネルギーや水素をはじめとした次世代エネルギーを積極的に活用し、東京港の脱炭素化を加速していく。

　今後も、港を取り巻く状況の変化に的確に対応し、選ばれ続ける港となるよう、さまざまな取り組みを展開していく。