エンジニアリング産業

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エンジニアリング専業

エネ多角化に備える

　エンジニアリング専業各社は多様化するエネルギー需要への対応を進めている。低炭素化向けで貢献が期待される液化天然ガス（ＬＮＧ）関連案件を中心に既存の石油・ガス分野の需要は堅調に推移している。一方、産油国が位置する中東情勢の悪化などにより、再度、世界的に脱炭素化に向けた案件の需要が高まる可能性もある。足もとでは脱炭素関連技術の開発が進展するなど、エネルギー多様化にも対応できる体制が整いつつある。

　米国のエネルギー政策の変化など、脱炭素化への動向はＬＮＧなどを使用した低炭素化、次世代燃料と期待されるアンモニアや水素に加え、地熱発電など各地域のエネルギー特性に沿う形になりつつある。特にＬＮＧは次世代燃料への本格的な燃料転換をつなぐ”トランジション・エネルギー”として重要性が高まりつつある。

　事業環境に目を転じれば、地政学リスクなど不透明さが継続。これらを背景に足もとでは、エネルギー需要はありつつも投資決定が遅れている。だが、中長期的には発展途上国の経済発展に伴うエネルギー需要の増大、ＡＩ（人工知能）利用拡大やデータセンター（ＤＣ）増設など、エネルギー需要そのものが拡大することは確実視される状況だ。

エンジ専業３社、収益基盤強化

　エンジ専業各社はこれらの需要を着実に収益化につなげるため、プロジェクト遂行に係るリスク管理力向上、選別受注などに継続的に注力している。

　日揮ホールディングス（ＨＤ）の佐藤雅之会長兼社長はリスク管理の課題解決に「魔法のつえはない」としつつ、多面的にチェックする体制や社内リソースの可視化など「設計・調達・建設（ＥＰＣ）プロセス全体の強化に取り組んでいる」。

　２０２５年度に中期経営計画を始動した千代田化工建設は、共同企業体（ＪＶ）のうち建設工事を担う米企業が経営破綻したことで懸案となっていた米国ＬＮＧ案件で新ＪＶと顧客間での再契約を完了。また、中計期間内にＡ種優先株式を償還する方針で、経営課題を解決して将来的な成長を目指す。

　東洋エンジニアリングは２６年度から新中計を始動し、既存事業に加え、ライセンス事業やプラントの保守・運用（Ｏ＆Ｍ）など長期サイクル事業の拡大を図るなど、長期収益力強化に向けた取り組みを加速する。

国産ＳＡＦ供給網構築

　中東情勢の悪化など、エネルギー資源調達の多様化の重要性が高まっている。持続可能な航空燃料（ＳＡＦ）も将来的に脱炭素化に向けた需要が期待される。

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　日揮ＨＤはＥＰＣ事業で培ってきた知見を生かし、日本国内でのＳＡＦサプライチェーン（供給網）構築に取り組んできた。企業間連携に取り組み、ＳＡＦの原料となる廃食用油などの調達、プラントでの製造、空港や航空会社への供給まで国産ＳＡＦのサプライチェーンを構築し、２５年から供給を始めた。

　将来的に日揮ＨＤ、レボインターナショナル（京都市下京区）、コスモ石油と国産ＳＡＦを年間約３万キロリットル供給することを目指す。

　自治体、空港との連携も進める。４月にはレボインターナショナル、サファイアスカイエナジー（横浜市西区）と、名古屋市や中部国際空港（愛知県常滑市）と廃食用油の資源化促進に向けた協定を結んだ。名古屋市が回収した廃食用油の一部から製造した国産ＳＡＦは、国内空港発の旅客機や貨物機の航空燃料として使用される予定だ。

　これらの取り組みを通じて、ＳＡＦの需要本格化に備える。

水素製造、トヨタと実証機稼働

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　次世代燃料の一つとして注目される水素。千代田化工はトヨタ自動車と共同で取り組んできた水を電気分解して水素を製造する水電解システムの開発を進める。トヨタ本社工場（愛知県）で同システムの実証機が完成し、５月から本格稼働する予定だ。同システムの開発ではトヨタが燃料電池車（ＦＣＶ）で培った水電解セル・スタックの量産技術と、千代田化工が持つ大規模プラントの建造技術を組み合わせた。

　千代田化工は中計で”共創”を重点項目の一つとする。長年の事業を通じて磨いたエンジニアリング技術を生かし、企業間連携で先端技術の社会実装に挑む。

　既存燃料を利用しつつ脱炭素化を図るための有望な手段と目される二酸化炭素（ＣＯ２）の回収・貯留（ＣＣＳ）にも取り組んでいる。日本郵船などとグローバルなＣＣＳ案件での協業を目的とする事業連携推進の基本合意書を結んだ。輸送方式の最適化など、国内外でＣＣＳ事業機会の拡大を図り、基本設計やＥＰＣなど各段階での協業可能性を模索する。

次世代地熱技術で脱炭素貢献

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　地熱は脱炭素化に向けた再生可能エネルギーの一つだ。他の再生エネと組み合わせることで、より多くの再生エネを供給できることが見込まれる。東洋エンジは３０年度までの５カ年中計で次世代地熱分野を次世代の５領域からなる成長ドライバーの一つに位置付ける。インドネシアでの地熱ＥＰＣ事業の実績や知見などを基盤に、次世代地熱のクローズドループ技術の展開に取り組む。

　米国地熱開発会社グリーン・ファイア・エナジー（ＧＦＥ）とアジア太平洋地域で展開を目指すのが、地熱システム「同軸二重管方式クローズドループ技術」だ。同システムは地上から水が二重管の外側を通って地下に送られ、内側から地上に戻る間に地下で回収される熱で発電する仕組み。熱源を確保できれば、地下水と地熱貯留槽がなくても多様な場所の条件での適用が期待される。

　インドネシアでは次世代地熱開発に向けた政府のマスタープラン策定に参画するなど、積極的に取り組んできた。日本も地熱開発で有望視されているが、細井栄治社長は「国内でも地熱案件を実現したい」と一層の事業拡大に意欲を示す。