ＳＭＡＲＴ ＥＮＥＲＧＹ ＷＥＥＫ（２０２５年２月）

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　再生可能エネルギーや省エネルギー技術、蓄電池、環境先進技術などエネルギーの総合展である「ＳＭＡＲＴ　ＥＮＥＲＧＹ　ＷＥＥＫ」が、１９日から２１日までの３日間、東京・有明の東京ビッグサイト東展示棟と南展示棟で開かれる。主催はＲＸ　Ｊａｐａｎ。開場は１０－１７時。入場には事前登録（無料）が必要となる。

脱塩素社会実現へ－最先端テクノロジー集結

洋上風力、２海域で決定　３０年６月運転開始

　風力発電市場は世界的に拡大している。海に囲まれたわが国では洋上風力発電の導入が期待されている。昨年末には経済産業省と国土交通省は青森県沖日本海（南側）、山形県遊佐町沖の２海域で洋上風力発電を担う事業者について、それぞれ決定し、発表した。

　青森県沖はＪＥＲＡ、東北電力など３社からなる「つがるオフショアエナジー共同体」で、発電設備出力は６１万５０００キロワットを見込んでいる。山形県沖は丸紅、関西電力など５社による「山形遊佐洋上風力」が担い、山形県沖は発電設備出力として４５万キロワットを見込んでいる。

　ともに着床式の洋上風力発電設備を設置し、３０年６月の運転開始を予定する。

　政府は洋上浮力発電に適した地域を再エネ海域利用法による「促進地域」に指定し、事業者を募っている。今回は３回目の公募で、選定された事業者は指定区域を最大３０年間占有できるとしている。

　このような中、風力発電展では日本風力発電協会（ＪＷＰＡ）が共催となって、風車から風力発電所の建設、保守・運用、洋上風力技術まであらゆる製品・技術が見られる。

　ニッチューは風力発電用タワーの溶射、塗装の下地を処理できるブラストマシンを紹介する。

　火力発電は大量の電気を作ることができ、発電する量も調整しやすいという特徴を持つ。「ゼロエミッション火力発電ＥＸＰＯ」は火力原子力発電技術協会（ＴＥＮＰＥＳ）が共催となった次世代火力発電システムに関する展示を行う。

　ガスタービン複合発電（ＧＴＣＣ）や石炭ガス化複合発電（ＩＧＣＣ）などの次世代火力発電システム、タービン・ボイラ・発電機などの構成機器、保守・運用技術などが紹介される。

　トーヨーカネツは大型液化水素タンクの開発や実用化、液化ＣＯ２タンクやアンモニア貯蔵タンクの大型化を目指す取り組みについて、展示・解説する。

太陽光発電展など

太陽光発電展

　「太陽光発電展」では、太陽光発電協会（ＪＰＥＡ）が共催となって、次世代太陽電池から太陽光発電所の建設、保守・運用まであらゆる製品・技術などが紹介される。

　太陽光パネルにおいて発電量を高めるため大容量化が進んでいる。こうした中、同展の特別企画として、建材一体型太陽光発電（ＢＩＰＶ）技術に特化した展示やカンファレンスを行う特別企画「ＢＩＰＶ　ＷＯＲＬＤ－建材一体型太陽光発電ワールド－」が開催される。太陽光発電のさらなる普及・拡大に向け、ＢＩＰＶ技術の確立が重要視されている。ペロブスカイト太陽電池や太陽電池一体型の建材を中心に出展する。

　今年４月に開催される大阪・関西万博では、西ゲート交通ターミナルのフィルム型ペロブスカイト太陽電池を搭載したバス停屋根が設置され、夜間の発光ダイオード（ＬＥＤ）照明としての活用を予定している。

スマートグリッド展

　「スマートグリッド展」は再生エネを効率よく活用するための仮想発電所（ＶＰＰ）、デマンドレスポンス（ＤＲ）関連技術、エネルギーマネジメントシステム（ＥＭＳ）などの設備が集まる。

バイオマス展

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　「バイオマス展」は日本木質バイオマスエネルギー協会（ＪＷＢＡ）と日本有機資源協会（ＪＯＲＡ）の共催となってバイオマス燃料や燃料製造機器、ボイラなどの熱利用設備、廃棄物処理設備などが展示される。

【同時開催】ＧＸ経営ＷＥＥＫ

　同時開催で循環型経済やサステナブル経営を中心とした企業向けの脱炭素ソリューションを紹介する展示会「ＧＸ経営ＷＥＥＫ」が開かれる。同展は「脱塩素経営ＥＸＰＯ」と「サーキュラー・エコノミーＥＸＰＯ」の２展示会で構成される。

　脱炭素経営ＥＸＰＯは再生可能エネルギー、ネット・ゼロ・エネルギー・ビル（ＺＥＢ）、ＥＭＳなどが出品される。

　サーキュラー・エコノミーＥＸＰＯはサーキュラーデザイン、サステナブルマテリアル、ＰａａS（製品のサービス化）支援、資源回収、リサイクル、再生品化技術などが見られる。

主力電源に再生エネ　エネルギー基本計画

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　２０２４年１２月１７日に経産省資源エネルギー庁から中長期のエネルギー政策方針「エネルギー基本計画」の原案が公表された。４０年度のエネルギー自給率を２３年度比で倍以上に当たる３－４割程度に引き上げる。電源構成見通しは再生エネが４－５割、火力発電が３－４割、原子力発電が２割程度とし、再生エネを主力電源に据えた。

　火力発電は２３年度の電源構成で約７０％を占める。５０年カーボンニュートラルに向けて、安定供給を前提とした石炭火力のフェードアウトや、将来的な脱炭素化を前提としたＬＮＧ専焼火力の新設・リプレース、必要な燃料の安定確保など、火力発電の脱炭素化を推進していく必要がある。

　また、国内の電力需要はデジタル変革（ＤＸ）やグリーン・トランスフォーメーション（ＧＸ）の進展に伴い増加が見込まれている。こうした中、将来の電力需要の増加に対しても、脱炭素電源を拡大することで対応する必要がある。

ペロブスカイト太陽電池　高効率化

　再生エネは２３年度の電源構成では２２・９％。再生エネの導入を普及し比率を上げるには、コスト低減や洋上風力、ペロブスカイト太陽電池などの新しい技術が欠かせない。

　ペロブスカイト太陽電池は薄くて軽く、柔軟な特徴を持つ。屋根や壁面に取り付けることができ、高効率化が期待されている。

　政府は２５年をペロブスカイト太陽電池の量産を開始するとし、４０年には原子力発電２０基分に相当する２０００万キロワット規模に普及させる目標も設定しており、技術の発展に大いに期待が寄せられている。