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2月20日開幕 スマートファクトリーJapan/防災産業展/グリーンインフラ産業展/国際宇宙産業展(2024年2月)
日刊工業新聞社は2月20日から22日までの3日間、東京・有明の東京ビッグサイト西展示棟1・2ホールで「スマートファクトリーJapan2024」「防災産業展2024」「グリーンインフラ産業展2024」「2024国際宇宙産業展」の4展示会を開催する。開場時間は10時から17時まで。入場料は1000円(事前登録者、招待状持参者、中学生以下は無料)で、4展示会とも相互入場できる。また、オンライン展も開催しており、29日まで。入場料は無料だが、登録制。
東京ビッグサイトで開催 オンライン展は2月29日まで
「スマートファクトリーJapan2024」「防災産業展2024」「グリーンインフラ産業展2024」「2024国際宇宙産業展」が、リアル展とオンライン展のハイブリッド開催で幕を開ける。4展示会合わせて318社・団体、579小間が集結する。いずれの展示会も、未来を形づくる新技術・新産業にフォーカスした専門展だ。会期3日間で2万人以上の来場を見込んでいる。
リアル展の入場料は1000円。日刊工業新聞社「4展示会合同サイト」からの事前登録で、入場は無料になる。登録には「日刊工ID」の取得が必要。招待状持参者、中学生以下も無料で入場できる。
オンライン展の会期は今月29日まで。リアル展を訪れる前の会場リサーチや、リアル展閉幕後の情報収集、回りきれなかったブースへの訪問などで活用できる。前述の合同サイトでの登録が必要で、入場は無料だ。
スマートファクトリーJapan
現場の人手不足や蓄積されたデータの解析・活用など、作業の最適化を図り、効率化を実現する工場管理システムや技術などを紹介する展示会。主催は日刊工業新聞社。
生産管理・製造現場におけるスマート化を進める要となるのが、製造業におけるデジタル変革(DX)だ。ペーパーレス化や設計・製造プロセスの最適化、スマート物流などの課題を解決するために、どういった導入方法があるのか、来場者のニーズに合わせた提案・情報提供が同展の強み。
21日は13時から「製造業におけるGXの最新動向と今後の展望」と題したシンポジウムが開かれる。トヨタ自動車のプラント・環境技術部生産環境室の長濱弥生氏が「2035年工場におけるカーボンニュートラルに向けたチャレンジ」を、i Smart Technologiesの木村哲也社長が「中小企業にもできるDXによるGX―ムダな電力消費の見える化で▼65%低減―」を講演する。
防災産業展
日刊工業新聞社主催、日本防災産業会議共催で開催する「防災産業展」の前身は、2013年2月に初開催した「東北/防災・減災ソリューションフェア」。東日本大震災発生から2年たち、企業活動において防災・減災は最重要課題の一つであるという社会的認識の高まりから、震災の爪痕が残る仙台でスタートした。震災をきっかけに事業継続計画(BCP)という言葉が国内に浸透した背景もあり、同展は毎回多くの来場者で賑わってきた。
開催のメインテーマは「防災・減災によるレジリエンス社会の実現へ」。今後30年で発生する確率が高まっている首都直下型地震や南海トラフ地震などの地震対策、深刻化する水害や熱中症など、気候変動に端を発する気象災害などの各災害に対するレジリエンス性の高さが企業に求められている。
21日12時半からは「災害時のトイレを考える」と題して日本トイレ研究所が講演する。令和6年能登半島地震でも問題になった、被災状況下でのトイレ運用や問題点について発表する。
グリーンインフラ産業展
持続可能な環境を未来へつなげる取り組みとして、自然・環境を生かしたインフラ整備技術・グリーンインフラをテーマにした展示会「グリーンインフラ産業展」。日刊工業新聞社主催で、グリーンインフラ官民連携プラットフォームが共催だ。
環境が持つ力を活用して、社会をもっと良い方向へ導くインフラ整備技術である「グリーンインフラ」は、その考え方への理解と技術革新が進んでいる。オフィスにインテリアとして生木を取り入れることで、オフィスワーカーのリラックス効果や労働生産性を高めたり、駐車場に芝生を活用することで太陽からの直射熱を分散させ、車内の温度上昇を和らげる効果を得るなど、その活用事例に注目が集まる。企業の社会的責任として、グリーンインフラ技術を取り入れる事業者も増えてきている。こういった技術やアイデアを披露する場として、昨年2月に第1回を開催し、今回で2回目を迎える。
20日10時半から、グリーンインフラ官民連携プラットフォームが執り行う「第4回グリーンインフラ大賞表彰式/パネルディスカッション」が開かれる。開幕挨拶として経団連自然保護協議会の西澤敬二会長が登壇した後、国土交通大臣賞や特別賞を表彰する。
国際宇宙産業展
月面探査や開発、ロケット開発、人工衛星など宇宙研究開発に特化した専門展「国際宇宙産業展」が開かれる。主催は日刊工業新聞社。
近年、宇宙開発事業は各国が国家戦略として力を入れている。それに比例して宇宙関連の民間産業は過去にないほどの勢いで成長しており、各社とも独自の技術を用いて技術開発に余念がない。米国、ロシア、中国をはじめブラジルやオーストラリアなども宇宙開発に乗り出すなど、国を挙げての投資意欲が高まっている。
同展では最新の技術動向などを紹介しながら、「宇宙」を分かりやすく身近に感じられるように工夫したブースが数多く出展する。より幅広い分野の企業・団体とのビジネスマッチングの場として期待される。