この特集をクリップ

Sea Japan ２０２４開幕

クリーンエネルギーにフォーカス　海の脱炭素　船の最新技術

　Ｓｅａ　Ｊａｐａｎは１９９４年に横浜市で初開催し、今年で３０周年を迎える。出展者数は２０２２年の前回比約７１％増の約６００社・団体。会場規模も約１・５倍に拡大し、最大規模での開催となる。海外からは３０の国と地域が出展し、会期中は２万人の来場が見込まれている。

　今年の同展が掲げるメインテーマは「次なる原動力は？」。海事業界で注目される水素やアンモニア、液化天然ガス（ＬＮＧ）、電気など、カーボンニュートラル（温室効果ガス排出量実質ゼロ）に向けたクリーンエネルギーにフォーカスした展示を行う。

新設　Offshore&PortTech

• 

　また、同展はオフショア・港湾技術にフォーカスした「Ｏｆｆｓｈｏｒｅ＆Ｐｏｒｔ　Ｔｅｃｈ　２０２４　ｉｎ　Ｓｅａ　Ｊａｐａｎ」を新設する。海上風力発電をはじめとした海洋再生エネルギー、作業員運搬を専門とした作業船、海洋開発、カーボンニュートラルポートに向けた港湾技術などを紹介する。

　海事産業が深く関係する海の産業にフォーカスし、船舶技術の新たなビジネス展開だけでなく、他の産業から技術導入を探ることで業界活性化を図る。

　この新しい取り組みを記念して、２３年１１月に東京都江東区の東京夢の島マリーナで水中・水上ドローンや遠隔操作型無人探査機（ＲＯＶ）、自律型無人探査機（ＡＵＶ）、小型無人ボート（ＡＳＶ）、海洋ロボットのデモイベント「［検査・点検・調査］Ｏｃｅａｎ　Ｄｅｍｏｎｓｔｒａｔｉｏｎ」を同展のプレイベントとして開催した。８社・団体が開発した海での検査・点検・調査に関わる海洋機器を海中で実際に動かした。メーカー側が見つけられなかった使用用途の発見に注目が集まった。

　２３年１２月に首相官邸で開催された総合海洋政策本部会合（第２１回）で「自律型無人探査機（ＡＵＶ）の社会実装に向けた戦略」が策定された。３０年までに国内のＡＵＶ産業が育成され、海外展開できるよう国が主導し官民が連携して取り組みを推進する。

ジャパンパビリオン　最先端の研究・技術成果

　今回の展示会場内では産学官で構成する「ジャパンパビリオン」が国内の舶用技術製品やサービスを発表する。また、同パビリオン内では「テーマゾーン」を設けて最先端の研究・技術成果などを紹介する予定。

　海外パビリオンは中国、韓国、オランダ、ドイツ、デンマーク、ノルウェー、英国、トルコ、ポーランド、米国の１０カ国が出展する。この内トルコ、ポーランド、米国は初出展。

講演・セミナー　出展社プレゼン８０本記念トークイベント

• 

• 

　会期中の講演・セミナー類は主催者企画セミナー、プライベートセミナー、出展社プレゼンテーションの三つに分かれている。主催者企画セミナーでは海事産業をリードする業界団体や企業が登壇する。

　次世代燃料・デジタル変革（ＤＸ）・人材育成など、業界が必要とする情報を多彩なセミナーで展開する。海事だけでなく、海洋・港湾技術にフォーカスしたセッションで最新技術や製品の情報も手に入る。

　１０日１０時４５分から東３ホールのカンファレンスルームでＳｅａ　Ｊａｐａｎ２０２４　海事クラスター委員会が主催する「シンガポールの脱炭素化に向けた取り組みと、シンガポール船主が目指す将来像について」が行われる。同セミナーは脱炭素化を積極的に進めるシンガポールで行われているさまざまな燃料を使用したバンカリングの実証実験の状況や、シンガポール船主が目指す船舶の将来像について講演を行う。

　出展社プレゼンテーションは８０本を超え、初出展でのプレゼンも多数開催される予定。発表会場は東１ホールと東３ホールに二つずつ、Ａ‐Ｄの会場が設けられ、それぞれ５０席を用意している。プライベートセミナーは出展社が最新情報を公開する。

　さらに、「バリシップ２０２５」の開催決定に伴い、１１日１５時から次回のバリシップの日程をはじめとした開催概要の発表が行われる。開催決定記念として、パネリストに今治造船の檜垣幸人社長、日鮮海運の阿部克也社長、ＢＥＭＡＣの小田雅人社長、モデレーターに西瀬戸マリンパートナーズの日野満社長を迎え、トークセッションを開く。造船・海運・舶用の３分野のキーパーソンが今後の海事産業について語る予定。

　Ｓｅａ　Ｊａｐａｎ２０２４の詳しい情報は公式サイトへ。

１２日一般公開／船の内部も見学

• 

　１２日１０時から１６時半まで（１６時に受け付け終了）東京ビッグサイト横の有明西ふ頭で、海上保安庁の測量船「平洋」が一般公開される。参加費は無料で事前登録は不要。業界関係者以外（１８歳未満を含む）も参加できる。

　平洋は２０２０年１月に就役した。総トン数は４０００トンで、同庁最大級の測量船。主な任務は日本海や東シナ海などでの日本の海洋権益の確保に必要な海底地質を中心に調査する。

　同庁初となる３６０度に任意の方向に推進力を向けられるアジマススラスターを採用。位置や方位、動揺、気象・海象のデータから自動でプロペラの制御を行い、定点保持の能力が大きく向上したことで精密な海洋調査ができる。また、無人高機能観測装置（ＵＳＶ）を搭載しており、船舶で近づくことが危険な海底火山調査などを安全に実施できる。

　マリアナ海溝の深さは約１万９００メートルだが、装備するマルチビーム測深機は、最大深度１万１０００メートルの海底地形を測定できるなど、さまざまな最新技術を搭載している。

　２２年の一般公開ではコロナ禍の影響で甲板上のみを順路とした外観展示だったが、今回は船の内部も見学できる。船の操船や見張りを行う船橋や、各観測機器を制御する観測室のほか、順路にある居室や医務室を見学できる。

　また、船外の順路上には、前回見学できなかったＵＳＶやＡＵＶの実物も展示しており、観測機器も間近で見学できる。

　船名の由来は海洋調査を通じて「平和な海、平穏な海を目指していく」という思いを込めて命名された。