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次代への準備
新たな成長に向けて、次代をにらんだ設備投資が東北各地で進む。半導体関連、再生可能エネルギー関連、航空・宇宙分野などの開拓へ。未来を見据えた東北のモノづくり企業の動きを追った。
光洋(山形県酒田市)/部品・筐体塗装工場を新設
半導体メーカー、半導体製造装置メーカーの設備投資が東北地域でも堅調に推移している。2023年度は業界全体で調整局面の動きを示すが、生産拠点の増設や新工場建設の動きは相次いでいる。地域企業も将来を見据えた投資が続く。
光洋(山形県酒田市、古川良和社長)は5月、同酒田市に塗装工場を新設した。主力の半導体製造装置向け筐体(きょうたい)・部品の塗装工程を内製化するための新工場で、取引先の増産への対応や塗装工程の納期短縮につなげる。竣工式で古川社長は「庄内地域の経済活性化に寄与していきたい」とし、新たな飛躍を誓った。
酒田工場の敷地面積は、約2万平方メートル。塗装に特化した工場で、延べ床面積は、5300平方メートルの規模。半導体製造装置の筐体や部品に金属焼き付け塗装を施す。前処理ライン、大型加工対象物(ワーク)塗装ライン、小型ワーク塗装ラインなどを整備した。出荷工程を酒田工場に移したことで、今後は本社工場の精密板金生産設備の増強もにらむ。新工場の総投資額は約20億円。当初、約30人でスタートしており、数年先には約50人体制を目指す。
半導体製造装置メーカーによる東北地域での設備投資は継続しており、将来の期待感は依然として高い。古川社長は「本年度については秋以降の動きを注視していきたい」としている。
東光鉄工(秋田県大館市)/本社に鋼製部材新工場 完成
洋上風力発電所の建設が進む東北地方でも、特に秋田沖はプロジェクトがめじろ押し。地元企業の東光鉄工(秋田県大館市、菅原訪順社長)も大型加工機を相次ぎ導入し、鋼製架台やメンテナンス用スペアパーツなど洋上風力向け部材の増産体制を整えている。
8月4日には本社敷地内に、FA機器を取り扱う産業機械事業部の新工場が完成。延べ床面積約775平方メートル、高さ11メートルの建屋内に門型5面加工マシニングセンター(MC)を設置した。テーブル寸法が幅3×奥行き6・6メートルと広く、洋上風力向け構成部品のうち、高い精度が求められる鋼製部材の加工を担う。さらに医療や食品関連の自動搬送装置などに使う高精度の部材加工にも活用する。
一方、鉄管やプラント機器などを製造するインフラ鉄構事業部の工場内にも門型5面加工MCを新たに導入した。元々の狙いは外注作業の内製化。MCによって溶接後の鋼材の歪みの修正などが可能となり、外部に委託していた加工作業を自ら手がけられるようにした。しかも、テーブル寸法は幅3×奥行き10メートルとさらに大きく、「トレーラーで運べる最大のサイズ。洋上風力向けでより大きな部品はこちらでつくる」(菅原社長)としており、中・小型の部材を製造する新工場と役割を分担していく。
伊藤熱処理(山形市)/熱処理能力、3年内に倍増
自動車や航空宇宙産業向けの事業拡大を狙うのが伊藤熱処理(山形市、伊藤雄平社長)。仙台工場(仙台市若林区)の移転・新築に合わせ、敷地約3500平方メートルに延べ床面積約1400平方メートルの工場を建設。より精緻に温度制御できる最新鋭の熱処理設備を導入し、自動車や航空機・ロケット向けなど品質への要求水準が高い部品の熱処理能力を3年以内に倍増する計画だ。
具体的には、1期投資として浸炭焼き入れ炉2基、ガス軟窒化炉1基、アルミニウム専用炉1基に加え、焼き戻し炉、洗浄装置などを導入した。特に浸炭焼き入れ炉はプラスマイナス5度Cの範囲内で均一に熱処理でき、「大企業の工場を除くと、おそらく東北では初めて導入される設備になる」(伊藤社長)という。来年秋には自動車産業の品質管理の国際規格「IATF16949」を本社工場とともに取得する予定。さらに航空宇宙防衛産業の国際認証「Nadcap」取得も目指す。
3年後には2期投資として浸炭炉3基、ガス軟窒化炉1基と焼き戻し炉、洗浄装置を追加。その結果、浸炭焼き入れの能力は現行の約2倍となり、本社の主力である山形第3工場と並び最大規模の生産拠点となる。
東北ボーリング(仙台市)/地下水利用 木造社屋が稼働
環境と防災、そして教育にも貢献する事業所として地域に根ざす動きも出てきた。東北ボーリング(仙台市若林区、熊谷茂一社長)は地中熱と太陽光を利用したゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)の新本社棟を稼働した。地中熱では一般的な「クローズドループ」方式に加え、地下水をそのまま利用する「オープンループ」方式を宮城県内で初めて採用。本社棟を実証実験場およびショールームとして活用し、その普及と実用化を目指す。
木造2階建てで延べ床面積は倉庫棟、サービスヤードを含め約964平方メートル。建物や窓の高気密・高断熱化、直射日光の遮蔽(しゃへい)などを施し、省エネルギーを徹底。屋上に設置する出力36・96キロワットの太陽電池と地中熱の空調により、エネルギー使用量で3%の余剰を生み出す。余剰電力は容量32キロワット時の蓄電池に蓄え、普段は電気自動車の充電に活用。災害時には防災拠点として地元市民を受け入れ、その電源として利用する。
また木造社屋には宮城・石巻産の木材をふんだんに採用。県産材の利用促進や社員による植林活動で地元林業の再興を支援するほか、地元教育機関と連携した“木育”活動にも参画。宮城大学や仙台工業高校など地元の学生を受け入れている。ほかにも視察者は行政や企業・団体関係者ら約700人にも上る。「当社の使命は、この木造ZEB社屋を広く普及させること」(熊谷社長)としつつ、環境への理解を深めることにも一役買っている。