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新車用タイヤ7%増 今年予測3151万本
タイヤメーカー各社はEVやプラグインハイブリッド車(PHV)の普及に対応を図っている。タイヤの需要は原材料価格や生産などのエネルギーコストから2022年に2回の価格改定があり、前倒し需要が見られた。
日本自動車タイヤ協会(JATMA)が22年12月に発表した「2023年自動車タイヤ国内需要見通し」による23年の新車用タイヤの出荷本数は、乗用車用が前年比7%増の3151万本を見通す。23年の市販用出荷本数では乗用車の夏用タイヤが同1%増の3401万8000本、冬用タイヤは同横ばいの1620万7000本を予想している。
住友ゴム工業は消費者のタイヤ選択のポイントに1年を通して装着できる安定性をあげ、オールシーズンタイヤカテゴリーでDUNLOP(ダンロップ)「ALL SEASON MAXXAS1(オールシーズンマックス エーエスワン)」を訴求する。同タイヤはドライ路面、ウエット路面から雪道までの路面で確かなグリップ力を発揮する。
ブリヂストンは夏タイヤ商戦の注力商品として、滑らかさ、心地よさを持ったオンロードSUV向けブランド「ALENZA(アレンザ)」の訴求を強化。運動性能重視の「ALENZA 001」と快適性重視の「ALENZA LX100」の2ラインアップを展開する。
横浜ゴムはウルトラハイパフォーマンスタイヤ「ADVAN(アドバン)」、SUVやピックアップトラック用タイヤ「GEOLANDAR(ジオランダー)」、ウインタータイヤの三つのカテゴリーに注力する。
TOYO TIREは北米で独自の地位を築き、道を選ばないタフな走りを提供するSUV専用「OPEN COUNTRY(オープンカントリー)シリーズ」とPROXES(プロクセス)シリーズを積極販売していく。
EV
ノイズ・トルク耐性 カギ
EVやPHVの普及拡大が国内外で注目される。EV/PHVは加速や制動の性能、航続距離、リチウム電池搭載による車重、路面からのノイズ環境、トルク耐性などが求められる。
住友ゴム工業は欧州でFALKEN(ファルケン)「e.ZIEX(イージークス)」を3月に発売した。中国ではDUNLOP「e.SPORT MAXX(イースポーツマックス)」を販売しており、2ブランド目の市販用EVタイヤとなる。EV向けで求められる転がり抵抗低減や耐荷重性能向上、高い静粛性を実現した。
ブリヂストンは環境性能と運動性能を両立する独自のタイヤ基盤技術「ENLITEN(エンライトン)」を搭載した商品拡大を推進する。“EV時代の新たなプレミアム”ENLITENビジネス戦略の構築を進め、カーボンニュートラルなモビリティー社会の実現を足元から支える。
横浜ゴムは航続距離を延長するための転がり抵抗性能、バッテリー搭載による高荷重かつ低回転からの高トルク出力に対応するための耐久性(耐荷重、耐偏摩耗)、エンジン音のないEVに合わせた静粛性など、通常のタイヤに比べさらに高いレベルの環境性能、安全性能、快適性能が求められるとし、23年中には100%再生可能エネルギーで生産したADVANのEV向け商品の立ち上げを予定している。
TOYO TIREは日米欧の3拠点のR&Dで連携して、EV用タイヤを開発している。EVに対応した嗜好(しこう)性の高い差別化商品を展開すべく進捗(しんちょく)中だ。転がり抵抗低減、耐摩耗性の向上、静粛性の向上などEV車の特徴をとらえた技術開発を展開している。
タイヤ点検活動
新球場で観戦中に点検
住友ゴム工業は北海道日本ハムファイターズのホームグラウンド「北海道ボールパークFビレッジ エスコンフィールド(北海道北広島市)」の一般駐車場「DUNLOP PARKING」で5月5、6、7日に、画像認識人工知能(AI)ソフトウエアを活用した無料のAIタイヤ点検を実施する。試合観戦中に点検ができる。
ブリヂストンは4月8日10―18時にイオンモールむさし村山(東京都武蔵村山市)の1Fノースコートで、同社グループ一体となって4輪・2輪・自転車の交通安全啓発をファミリー向けに実施する。
横浜ゴムは4月9日までタイヤ安全啓発活動を実施。店舗でのタイヤの無料安全点検に加え、ウェブや全国の高速道路のサービスエリアなどに設置されたデジタルサイネージを使った情報発信をする。
TOYO TIREはタイヤの空気圧管理などタイヤを適正に使用することに対して関心を高めてもらうためにドライブシミュレーターを活用した「タイヤ安全啓発活動」を全国各地のイオンモールで実施。5月13、14日には桑名工場最寄りのイオンモール東員(三重県員弁郡)で、9月23、24日には仙台工場最寄りのイオンモール名取(宮城県名取市)で、地域の交通安全運動への貢献を目的に警察合同での安全啓発イベントを予定している。