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ＢＩＭの建築生産プロセスへの活用

　建物を構成する空間や要素のデジタル情報を多様なアプローチで活用できるＢＩＭ（ビルディング・インフォメーション・モデリング）への期待が、世界中で高まっている。日本においてもＢＩＭの草創期から十余年がたち、本格的な普及期に入ろうとしている。ＢＩＭを適用するメリットは、業務の視点、プロジェクトの視点、社会の視点と多段的である。段階が上がるにつれて競争から協調への意識変化が必要となる。その変化を支えるデータ基盤がＢＩＭである。

ＢＩＭの概要と現在の状況

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　ＢＩＭの国際規格（ＩＳＯ１９６５０－１）の定義によれば、ＢＩＭとは「意思決定の信頼できる基礎を形成する設計、建設、および運用プロセスを容易にするための、建設資産の共有デジタル表現の使用」である。その手法として、国土交通省大臣官房官庁営繕部は「コンピューター上に作成した主に三次元の形状情報に加え、室などの名称・面積、材料・部材の仕様・性能、仕上げなど、建築物の属性情報を併せ持つ建築物情報モデルを構築する」と定義している。

　ＢＩＭ発祥の国である米国や、政策的にＢＩＭに取り組む英国では、主として設計段階における発注者、設計者、施工者、製造者などのコラボレーションを促進して建設プロジェクトの生産性を高める目的で普及してきた。日本では２０１０年頃からＢＩＭへの関心が高まり、日本建築家協会、国交省大臣官房官庁営繕部、日本建設業連合会、日本ファシリティマネジメント協会が、おのおのの立場と視点からＢＩＭをプロジェクトで利用する際のガイドラインや手引書を発行し、建築業界内でＢＩＭの認知が広まった。１９年に国交省住宅局建築指導課の主導で、主だった建築関連団体が委員に名を連ねる「建築ＢＩＭ推進会議」が設置され、官民一体となって建築ＢＩＭを推進している。

建築ＢＩＭ推進会議の取り組み

　建築ＢＩＭ推進会議では、２０年３月に「建築分野におけるＢＩＭの標準ワークフローとその活用方策に関するガイドライン」を公表したほか、建築生産プロセスの各業務（設計、建築確認、調達、維持保全など）で利用する属性情報項目や建設情報分類体系の標準、建築確認検査への適用を検討している。併せて、このガイドラインに沿ってＢＩＭ導入の効果検証や課題分析などに取り組む「ＢＩＭを活用した建築生産・維持管理プロセス円滑化モデル事業」を２０年度に開始し、２２年度までに５５の事業者が採択されている（継続事業を除く）。

　これらの事業で確認したＢＩＭ活用の効果は、事業報告書にまとめられて建築ＢＩＭ推進会議のホームページに公開されている。また、官庁営繕部や、建築設計、構造設計、設備設計、施工、中高層木造建築、建材・住宅設備などの各分野で、建築ＢＩＭ推進会議での議論に依拠したＢＩＭ推進の検討が進められている。

ＢＩＭの普及の現況

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　２１年３月に国交省が公開した「建築分野におけるＢＩＭの活用・普及状況の実態調査」によると、総合設計事務所（組織設計事務所＋ゼネコン設計部）、総合建設会社（ゼネコンの生産部門）、専門工事会社の３業態共に規模の大きな企業ほど導入率が高い。ＢＩＭを活用したことによるメリットに関して、「効果が小さい」「デメリットの方が大きい」「その他」と回答したのは、総合設計事務所が１４・７％、総合建設会社が１１・５％、専門工事会社が１８・６％で、どの業態も８割以上がＢＩＭの導入による効果が少なくないと回答している。

　社内外におけるＢＩＭのデータ連携は、総合設計事務所は社外よりも社内が多く、総合建設会社は社内外がほぼ同じ、専門工事会社は社内よりも社外が多い。建築生産プロセスが進むにつれてコラボレーションでＢＩＭを利用している状況をうかがい知れる。ＢＩＭがさらに普及するカギはデータ連携手法の確立、情報を共有するための標準の整備、多様なアプリケーションやサービスの参入である。

建築生産プロセスに活用するメリット

　建築生産プロセスにＢＩＭを適用する最大のメリットは手戻りの削減である。バーチャルリアリティーやシミュレーションを用いて発注者が意思決定することで、実施設計や工事契約後の設計変更が生じにくくなる。

　設計者、施工者、製造者（専門工事会社など）のモデルを重ね合わせることで、致命的な干渉問題を設計段階で発見して解消できる。モデルを用いて施工計画や施設管理計画を検討し、施工性や作業性に優れた設計をまとめ上げることができる。手戻りが少なくなることが、労働力不足の改善やワークライフバランスの向上につながっていく。

　これらの効果を生かすためには、ＢＩＭのデータ構造や多様なソフトウエアの操作に対する一定レベル以上の知識や技術が必要である。こうした人材の育成も産学官で取り組むべき課題である。加えて、実施設計段階のコラボレーションを可能とする契約や制度の整備が急がれる。

課題と今後の展望

　ＢＩＭの効果を考えるには、ミクロ、ミドル、マクロの視点が必要である。ミクロな視点では、ＢＩＭソフトウエアを利用してシングルデータで作業をすれば、業務を大幅に効率化できることである。２３年に始まった、国が民間事業者などに補助を行う「建築ＢＩＭ加速化事業」を活用した地方や中小企業におけるＢＩＭの普及が期待される。

　ミドルの視点では、ＢＩＭの共有データ環境を利用したコラボレーションでプロジェクトの生産性を向上することである。国交省は、２２年１２月の第９回建築ＢＩＭ推進会議で「基本計画・設計・施工の効率化」に向けた２５年度の達成目標を提起している。

　マクロの視点では、スマートビルディングやスマートシティーでＢＩＭデータを利用して社会の利便性を上げることである。「ＢＩＭ」「不動産ＩＤ」「建物／都市ＯＳ」「３Ｄ都市モデル」などの連携で多様なサービスが展開される将来に期待したい。

【執筆者】芝浦工業大学　建築学部　教授　志手　一哉