この特集をクリップ

リスク抑え信頼に応える

火種とならない構造を

　可燃性ガス・蒸気が空気中に存在する可能性がある場所で設置・使用する電気機械器具は、機器が着火源とならないように対策された防爆構造であることが必要となる。防爆に関する規格は現在、日本では「構造規格」と「国際整合防爆指針２０１５」の二つの規格体系が運用されている。法令上の扱いは同じで、どちらの規格に基づいて機器を設計・製作するかはメーカーの方針やユーザーの要求で決まる。

　電気機器の防爆構造は耐圧防爆構造、安全増防爆構造、本質安全防爆構造、非点火防爆構造など８種。構造によって適用できる機器、使用できる危険箇所が変わってくる。

　安全増防爆構造は正常時および事故時に発生する電気火花または高温部を生じてはならない部分に、構造上および温度上昇について特に安全度を増加した構造。正常運転時には着火源とならない電気機器にしか適用できない。

　本質安全防爆構造は正常時および事故発生に発生する電気火花または高温部により爆発性ガスに点火しないことが公的機関によって確認された構造。特別危険箇所（ゾーン０）に設置できる。

　爆発性雰囲気が存在する、あるいは存在する可能性がある区域が「危険場所」だ。危険場所は蒸気やガスによる爆発性雰囲気の生成頻度と持続時間によって３段階に区分される。

　「特別危険箇所」（ゾーン０）は通常の状態において、爆発性雰囲気が連続、長時間、あるいは頻繁に生成する場所。「第一類危険箇所」（ゾーン１）は爆発性雰囲気がしばしば生成するおそれがある場所、「第二類危険箇所」（ゾーン２）は爆発性雰囲気を生成するおそれが少ないか、生成しても短時間しか持続しない場所だ。

タブレット・ドローン　変化する防爆機器

　危険度に応じた対応が必要となるので、ゾーン判定は非常に重要だ。近年、事業者にとって、ゾーン判定への関心があらためて高まっている。

　ノートパソコン、タブレット端末、スマートフォンなど携帯型の情報端末を活用したネットワークシステムが普及する中、通常の情報端末を持ち込めるのか、防爆仕様の必要があるのか。リスクが低いとはいえ防爆対策が必要なゾーン２と、非該当エリアとの線引きは重要な問題だ。

　防爆機器を取り巻く状況の変化は情報端末だけではない。ＩｏＴやＡＩ技術の進展によってプラント保安でのセンサーやカメラ、飛行ロボット（ドローン）をはじめとしたロボットなどの活用が始められ、防爆機器の形態に変化をもたらしている。一方、水素エネルギー利活用の拡大など、新たな需要が期待される。